今も昔も、教育に対する関心を持つ方は少なくなく、社会人になってから教師になりたいと考える方もいるはずです。しかし、教員になる王道は「大学で教員免許を取得し、新卒で教員採用試験に合格する」ルートであるため、社会人がどのように教員免許を取得すれば良いのか分からない方も多いのではないでしょうか?
そこでこの記事では、「社会人の教員免許の取得」をテーマとして、取得するための5つの方法を解説していきます。また、社会人が教育に携わることの重要性、難しさについても触れています。
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社会人が教員免許を取得する方法は5つある
現代の教育の本質が「多様性」であることに疑いはありません。だからこそ、多様な価値観が認められる現代を生きていく子どもたちを育てていく教員自身が、多様性を持っている必要があります。
したがって、「新卒採用」の王道ルートで採用された教員だけでなく、社会に出てさまざまな経験をした社会人が教員になることは極めて大きな意義があります。
しかし、現実問題として、社会人が教員免許を取得するのは決して簡単なことではありません。
ここでは、社会人が教員免許を取得するための、
- 大学
- 通信制大学
- 教員資格認定試験
- 臨時免許制度
- 特別免許状
- 特別非常勤講師
以上5つの方法を解説していきます。
大学(科目等履修生)
後述する特別なケースを除き、教師になるには「大学において法令で定められる科目や単位を取得し卒業」をする必要があります。したがって、「もう一度大学に入学しなければいけないの?」と感じてしまう方もいるでしょう。
しかし、もし既に最終学歴が大卒以上なら、「卒業」の部分は満たしていることになるため、「法令で定められる科目や単位を取得」すれば無事に教員免許を取得できます。
つまり、社会人の中には「もう一度大学に入学し直す必要はない方」もいるということです。大学在学時に実習系の単位を取得していた場合は、入学し直さずとも、科目等履修生として単位を取得すれば問題ない可能性があります。必要な単位をピンポイントで取得しましょう。
科目等履修生になる条件は、大学を運営している団体や法人によって異なりますが、基本的には「高等学校卒業、もしくはそれと同等以上の学力がある」と認められれば問題ありません。つまり、過去に大学を卒業した学歴があるなら、問題なく科目等履修生になれます。
なお、科目等履修生として単位を取得し教員免許を取得できるかどうかは、それぞれ方の大学在学時の取得単位によって異なります。卒業した大学や最寄りの大学に相談するなど、一度確認してみることをおすすめします。
科目等履修生で教員免許を取得できる期間
科目等履修生が教員免許を取得できる期間は、大学在学時の単位の取得状況によって大きく異なります。取得するべき単位が少なければすぐに教員免許を取得できますが、そうでない場合は1年以上かかる場合もあります。
また、そもそも「科目等履修生では必要な単位を満たせない」方もいるため、注意が必要です。その場合は、新たに大学に入学する必要があるため、次に紹介する「通信制大学」の利用を検討しましょう。
一度、候補となる大学に尋ねてみて、期間的な目処をつけておきましょう。
科目等履修生にかかる費用
料金などは大学によって異なりますが、参考として以下をご確認ください。
【国立大学】
入学金 | 27,700円 |
---|---|
授業料 | 13,300円/1単位 |
検定料 | 9,800円 |
*検定料は科目等履修生の選考時にかかる費用。
【私立大学(中央大学)】
入学金 | 15,000円 |
---|---|
授業料 | 5,000円/1単位 |
スクーリング費用 | 10,000円 |
検定料 | 10,000円 |
*スクーリング費用は授業料とはまた別にかかる費用。通学以外にオンデマンド、短期、夏季の3つがある。上記は通学料金。
ご覧のように、国立大学でも私立大学でもそこまで大きな差はないため、近くの大学が対応しているのか、一度確認をしてみましょう。
通信制大学
続いて、「通信制大学」を利用して教員免許を取得するケースです。ご存知の通り、通信制大学は通学、スクーリングをせずに授業を受け、単位を取得する大学のことで、まとまった時間を作りにくい社会人にとって魅力的だと言えます。
通信制大学で教員免許を取得する場合、一般学生として入学するか、科目等履修生として単位だけ取得するかの2択があります。現役時代に実習系の単位を取得していない場合は、基本的には一般学生として入学する必要があります。
通信制大学で教員免許を取得する期間
通信制大学で教員免許を取得できる期間は、大学によって異なるものの、「最長4年、最短2年」だと捉えましょう。この期間の幅は、
- 必要単位数
- 1期当たりに履修できる授業数
- 勉強に確保できる時間
これらの要因によって決まります。必要単位数が少なかったり、授業や勉強にかけられる時間が多ければ、3年次編入の2年間という期間でも卒業は可能です。
一方で、仕事が忙しくあまり時間をかけられなかったり、単位の取得が思うように進まなかったりすると、卒業までの時間はどんどん伸びていきます。この場合、あらかじめ1年次入学や2年次入学としておき、卒業までマイペースに進められるようにしておくと良いでしょう。
通信制大学にかかる費用
通信制大学にかかる費用は、一般的な大学に通うよりも大きく抑えられます。参考までに、2つの大学の通信課程にかかる学費をご覧ください。
大学 | 費用 |
---|---|
日本大学通信教育部 | 308,000円 |
法政大学通信教育部 | 340,000円 |
*共に「2年間で卒業」の3年次編入コース。つまり、最短で卒業する場合の費用
参考:初めての教員免許状取得シミュレーション – 日本大学通信教育部
ご覧の通り、大学によって差はあれど、おおよそ「30万円程度」を想定しておけば問題ありません。一般学生として大学に入学し、教員免許を取得する場合は、入学金だけで30万円以上かかることがほとんどなので、通信制大学の経済的メリットの大きさが分かります。
したがって、「できるだけ費用を抑えて教員免許を取得したい」という方には、通信制大学はもってこいです。
教員資格認定試験
続いて紹介するのが「教員資格認定試験」ですが、あまり聞いたことのない方も多いでしょう。
この試験が行われる目的は以下を参考にしてください。
教員資格認定試験は、広く一般社会に人材を求め、教員の確保を図るため、大学等における通常の教員養成のコースを歩んできたか否かを問わず、教員として必要な資質、能力を有すると認められた者に教員への道を開くために文部科学省が開催している試験です。
教師は教育に関する専門的知識も重要ですが、これからの時代は変化に富む社会を自らの力で生きていく「生きる力」の指導が重要です。
だからこそ、さまざまな経験をしてきた社会人に教師として働いてもらうことの重要性を国や文部科学省も理解しているのでしょう。そのために開催している試験で、以下の3つの普通免許状に対応しています。
- 小学校
- 幼稚園
- 特別支援学校
中学校と高校の免許状は交付されてない点に注意しましょう。
ザックリ言うと、「大学などで単位を取得しなくても教師になれる」ルートです。
教員資格認定試験で教員免許を取得する期間
教員資格認定試験では、科目等履修生や通信制大学のように、2年〜4年間の時間を必要としません。試験を受け、それに合格するだけで普通免許状が発行されるため、即座に教員免許を取得できるのが大きなメリット。
一方で、この試験はいつでも受験できるわけではなく、「一年に一回」開催されるものです。例年、9月中旬に開催されているので、気になる方はこのタイミングを目安にしてチャレンジしてみましょう。
教員資格認定試験にかかる費用
教員資格認定試験にかかる費用は、以下の表の通りです。
試験 | 受験手数料 |
---|---|
幼稚園教員資格認定試験 | 20,000円 |
小学校教員資格認定試験 | 25,000円 |
特別支援学校教員資格認定試験 | 15,000円 |
参考:教員資格認定試験の各種手数料の改定について – 独立行政法人教職員支援機構
ご覧のように、幼稚園、小学校、特別支援でそれぞれ金額が異なります。いずれにせよ、大学や通信制大学に支払う額よりも圧倒的に安価なので、極めてコスパが良いのも魅力です。
独立行政法人教職員支援機構では、過去問の配布も行っているので、気になる方は一度チェックしてみるのも良いでしょう。
特別免許状
一般的には、教員免許と言えば普通免許状を指しますが、実は他に「特別免許状」が存在します。特別免許状は昭和63年に、以下の目的を達成するために創設された免許状です。
教員免許状を持っていないが優れた知識経験等を有する社会人等を教員として迎え入れ ることにより、学校教育の多様化への対応や、その活性化を図るため、授与権者(都道府 県教育委員会)の行う教育職員検定により学校種及び教科ごとに授与する「教諭」の免許状。
社会の多様化に伴う学校教育の多様化に対応するために、社会人を先生として迎え入れようとする国の政策から生まれた免許状、それが特別免許状です。気になる取得条件は「高卒以上」ということで、大卒である必要さえない点はGoodポイント。
取得可能な免許は「小学校、中学校、高校の全教科」「特別支援学校における自律教科等(理療、理容、自律活動など)」とされているため、ほとんど全ての教師に門戸を開いている制度だと言えます。社会人からすれば魅力的ですよね。
しかし、特別免許状のハードルは決して低くはありません。参考までに平成30年の例で見てみると、小学校から特別支援学校まで、全体の届出(授与申請)件数は20,836件でしたが、実際に交付されたのは「208件」と全体の1%に過ぎず、「倍率100倍」の狭き門だと言えます。
とはいえ、特別免許状の授与者自体は右肩上がりで増加しており、制度発足の平成元年は14件、平成7年には0件を記録したものの、平成24年には50件を超え、平成30年には200件を超えています。
そして、この傾向は今後も続いていくことが予想されるので、「自分の経験を教育に還元したい」と考える社会人の方は、積極的に申請を行うべきでしょう。
特別免許状を取得できる期間
特別免許状は都道府県、各自治体ごとに申請を受け付けているので、地域ごとに申請の手続きに違いがあります。
例えば、愛知県では「9月〜11月」の秋頃のタイミングに申請を受け付けていますが、熊本県では申請時期にルールを設けていません。
しかし、両者に共通しているのは「事前に相談が必要です」としている点です。「根回し」とでも言いましょうか、あらかじめ県や教育委員会の方に相談を行い、取得可能性がある方に絞って申請をお願いしているのかもしれませんね。
また、熊本県の場合、申請から交付まで2カ月程度かかるとしているため、申請から即免許状を取得できるものではありません。
特別免許状取得にかかる費用
特別免許状を取得する場合、手数料として「特別免許状の検定授与手数料」の「5,200円」が必要になります。
大学や通信制大学はもちろん、教員資格認定試験よりも圧倒的に安上がりなので、コスパという点でも優れているのが魅力です。
臨時免許状
特別免許状は魅力的な制度ではあるものの、ハードルが高いのも事実。そこで選択肢にあがるのが「臨時免許状」です。
臨時免許状の概要は、以下の引用文をご覧ください。
普通免許状を有する者を採用できない場合に限り、例外的に授与する「助教諭」の 免許状
ご覧のように、臨時免許状は「助教諭」として教員になることを認める免許状であるため、普通免許状や特別免許状のような「教諭(正規職員)」として働けるわけではない点に注意しましょう。
また、普通免許状や特別免許状の効力は「10年」ですが、臨時免許状は「3年」と短く、給与も低水準です。したがって、臨時免許状は「あらゆる面でパワーダウンした免許状」だと考えましょう。
一方で、臨時免許状よりも圧倒的に取得しやすのは魅力です。先述のように、臨時免許状は平成30年の授与件数がたった208件ですが、臨時免許状は平成28年時点で8,405件と桁が違います。
したがって、「臨時免許状で助教諭として働き経験を積みながら、通信制大学で普通免許状取得を目指す」といった戦略も現実的。
しかし、臨時免許状の「取得のしやすさ」は、学校教育に歪みを生んでいるのも事実です。昨今の教員不足により、ある自治体では大学生に臨時免許状を授与している例も確認されており、「裏ルート」を乱発することにより、免許状制度そのものが形骸化する問題点も指摘されています。
参考:教員不足、頼みは臨時免許 大学生にも…「乱発は制度形骸化招く」 – 西日本新聞
ゆえに、この免許状は社会人を登用するというよりは、単に「教員不足を補うため」という現実的な目的の方が大きいため、ここに特別免許状との大きな違いがあると言えるでしょう。
臨時免許状を取得できる期間
臨時免許状を取得できる期間は、特別免許状と同様です。授与は各都道府県、自治体に一任されているため、地域の情報を取得しましょう。
また、こちらも特別免許状と同様に、事前相談を必要としている場合がほとんどです。
臨時免許状取得にかかる費用
臨時免許状の取得にかかる費用は、都道府県や自治体によって異なります。
千葉県の場合は、授与証明書交付申請書の手数料として400円としていますが、神奈川県は申請手数料として3,400円としています。こちらについても、お住まいの地域の情報を事前にチェックしておきましょう。
特別非常勤講師
最後に解説するのが「特別非常勤講師」です。特別非常勤講師は、昭和63年に創設された「教員免許状を持たない社会人を非常勤講師として登用するための制度」で、採用にあたっては教員免許状は交付されません。
したがって、本記事の趣旨からは少し離れますが、社会人が教師として働くという点では知っておいて損はない制度だと言えます。
この制度は、あくまで「非常勤講師としての採用」なので、担任は持ちません。担当するのは授業単位なので、常勤の教師よりも業務内容、及び収入は大きく抑えられます。
逆に言えば、「授業の時間だけ出勤すれば良い」ため、多様な働き方に対応できるのは非常勤講師だけの魅力。当然、副業として働く形でも問題ありません。
一方で、制度の趣旨についてはしっかり理解しておくべきだと言えます。
特別非常勤講師を欠員補充目的とするのは、特別非常勤講師制度の趣旨に反します。欠員補充には、免許状を有する非常勤講師の任命・雇用に より対応してください。
こちらは神奈川県の資料からの引用ですが、特別非常勤講師は欠員補充ではなく、あくまで「専門的な指導」を目的として行うように指導が入っているため、各都道府県や自治体から認められる「高い専門性」がなければ制度の利用は難しいです。
特別非常勤講師の登用事例
参考までに、平成27年度の授与件数は以下のようになっています。
学校 | 件数 |
---|---|
小学校 | 4,559 |
中学校 | 2,466 |
高等学校 | 11,663 |
特別支援学校 | 1,613 |
合計 | 20,301 |
ご覧の通り、特に高校での登用が積極的で、1万件を超えるボリュームは魅力的。全体で2万件を超えているところを見ると、かなり積極的に登用していることがわかりますね。
また、特別非常勤講師として登用された主な事例は、以下の通りです。
科目 | 指導内容 | 肩書き |
---|---|---|
国語 | 書道 | 書道家 |
生活 | 米作り | 農家 |
音楽 | 和太鼓 | 和太鼓奏者 |
総合 | パソコン活用 | 専門学校講師 |
技術 | 絵画 | 画家 |
クラブ活動 | 囲碁・将棋 | 地域の人材 |
国語 | 朗読研究 | アナウンサー |
家庭科 | 調理実習 | 料理教室講師 |
工業 | 製図 | 建築設計士 |
商業 | 会計 | 税理士 |
ご覧のように、高い専門性を有している人材が、特定の科目の特定の分野に絞って授業を任されていることわかります。したがって、一般的な教師や非常勤講師のように、半年から年単位の契約になることは少ないです。
- 科目等履修生は、在学時代に教職単位を大部分取得している方が対象になる。
- 普通免許状を取得したいなら通信制大学が一番の選択肢。最短2年、30万円程度で取得可能。
- 小学校、特別支援、幼稚園の免許なら、教員資格認定試験もあり。例年9月頃に試験を実施。
- 自分のキャリアに自信がある方は、特別免許状の取得も。普通免許状と同等の効力があるのが魅力。
- 助教諭としてでも現場で働きたいなら、臨時免許状がおすすめ。毎年1万件近い授与を行っている。
- 専門性に自信があるなら特別非常勤講師も。免許なしで授業ができるユニークな制度。
社会人から教師への転職はハードルが高い
以上のように、社会人が教員免許を取得して教師として働くには5つの方法がありますが、普通免許を取得するためには大学で単位を取得したり、教員資格認定試験に合格する必要があります。
一方で、社会人を対象にした特別免許状制度や臨時免許状制度を利用する手もありますが、前者は倍率100倍の高い難易度、後者は給与が低いなどのデメリットがあるため、「社会人から教師への転職はハードルが高い」と言わざるを得ません。
免許を取得するだけでは教師にはれない
しかも、例えば科目等履修生や通信制大学で必要な単位を取得し、教育実習や介護実習も無事に終え、ようやく普通免許状を取得したとしましょう。
しかし、これだけでは教師になることはできません。その後、各都道府県が実施する「教員採用試験」に合格する必要があります。
教員採用試験の勉強にも時間とお金がかかる
幸い、現在はベテラン教員の大量退職が続いていて、かつ教員人気の下落により、教員採用試験の倍率は減少傾向です。試験の難易度そのものは、それほど高くないでしょう。
とはいえ、手を抜いて勉強する程度では、当然合格はできません。落ちたとしても、臨時採用職員(いわゆる臨採)、あるいは非常勤講師として働く手段もありますが、収入低下やキャリアへの悪影響は避けられないでしょう。
こういったことを考えると、教員採用試験の勉強には力を入れる必要がありますが、当然、時間とお金がかかります。
時間にして数百時間、独学では難しい場合は各種資格サービスの利用で10万円前後と、多大なるリソースを投入しないと合格は難しいです。
したがって、中途半端にチャレンジして挫折をしてしまうと、お金と時間、そしてキャリアを浪費することになりかねないため、真剣に検討する必要があると言えます。
教師として働く以外にも教育に関わる方法はある
こういった話を聞いてもなお、「それでも自分は教師になるんだ!」「チャレンジしてみたい!」といったポジティブな考えを持てる方は、最後までモチベーションを保つことができると思います。挑戦してみる価値は大いにあるでしょう。
一方で、「自分にはちょっと難しそうだな」「今はやめておこうかな」と考えてしまうのも自然なこと。こういった方には、「教師とは別の教育への関わり方」を提案させていただきます。
それが「オンライン家庭教師」です。
副業でオンライン家庭教師を始めよう
オンライン家庭教師をおすすめする理由は、主に以下の点があげられます。
- 仕事をしながら副業として始められる
- 完全在宅なので本業と並行しながら働きやすい
- 移動時間を挟まないので効率良く稼げる
社会人として働いていると、やはり「今の職を手放してまで何かにチャレンジする」のはリスキーです。オンライン家庭教師なら、副業として教育に携われますし、完全在宅、かつ授業時間は夕方から夜の時間帯なので、本業と並行して働きやすい。
加えて、訪問型の家庭教師のような移動時間がないため、効率よく稼げるのも魅力です。
オンライン家庭教師サービス「まなぶてらす」
このWebサイトを運営しているのは、「まなぶてらす」というオンライン家庭教師サービスです。過去には、日本マーケティングリサーチ機構調べで、「保護者が選ぶオンライン家庭教師No.1」に輝いたこともありますが、お客さまだけでなく「先生たち」が働きやすいよう、さまざまな仕組みを整えています。
自由に「理想の授業」を追求しよう
例えば、指導方法や教え方。私たちは、教育は指導者と生徒の両者の個性が尊重されるべきだと考えています。しかし、多くの教育サービスは使用テキストや指導方法を「効率化」の名のもとに縛り上げているため、これでは質の高い教育は難しいです。
だからこそ、「まなぶてらす」では、指導に一切の縛りを設けていません。
- 使用テキスト
- 指導方法
- 事務局への報告作業
こういった「先生への縛り」を一切排除しているため、自由度高く、ストレスフリーなレッスンを提供できます。「まなぶてらすの授業」についてもっと知ってみたい方は、以下の記事も参考にしてください。
https://www.oshieru.work/manabuterasu-class/
手厚いサポートを受けて安心して働こう
また、私たちは「先生たちへのサポート」も惜しみません。オンライン家庭教師では、授業にパソコンやタブレットなどの端末を使用するため、トラブルが頻繁に起こり、大きなデメリットだと認めざるを得ません。
そんな時でも、「まなぶてらす」では全ての講師が参加している「掲示板」があり、そこに助けを求めれば、トラブル対策担当の先生を筆頭に、さまざまな先生がアシストをしてくれます。
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これらの経済的サポートを利用できるため、副業や個人事業主、フリーランスとして働く上で安心できます。
こういった「まなぶてらすのサポート」について気になる方は、以下の記事も参考にしてみてください。
https://www.oshieru.work/manabuterasu-support/
まとめ
教員免許の取得には時間と手間、そしてお金がかかりますが、普通免許を取得する正規ルート以外にも、教員資格認定試験や特別免許状制度、臨時免許制度が存在します。
自分に合った取得方法を選び、先生として教壇に立つことを目標にチャレンジしてみましょう。
一方で、社会人から教師になるハードルは決して低くないため、教育に対して違った角度から参加してみるのも選択肢の1つ。オンライン家庭教師は社会人が教育に携わるにはもってこいなので、検討の余地は大いにあるでしょう。
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